公共交通の利用率の上げ方

　バスや路面電車などの公共交通を充実させることで、都市に様々なメリットが発生するようになっている。ただし、適当に路線を引いているだけでは公共交通の利用率は上がらない。公共交通を運営するのにも維持費が必要となるので、利用率が低い路線は都市の運営の足を引っ張ってしまう。ここでは、公共交通（バス・路面電車・鉄道・地下鉄・船・飛行機）の利用率を高くする方法について解説する。

公共交通の利用率の確認

　公共交通の利用率を確認するには、右下の交通概要のアイコンをクリックする。すると、各公共交通ごとの路線一覧を見ることができる。使用率の項目をクリックすることで、使用率が高い・低い順に並べ替えることが可能。
　注意点として、ここではむしろ使用率よりも乗客数の方が重要。使用率は路線に使用される車両の数を増減させることで調整ができてしまう。利用者が50人でもいれば路線としての価値はあるので、利用率が低い場合は車両台数を減らして調整しよう。
　ちなみに上画像を撮影した町は配布している。興味があれば該当ページからダウンロードしてほしい。

【初心者向け】公共交通の利用率の上げ方

　公共交通の利用率を上げる方法は非常に簡単に実施できるものから、都市の構造によって作成方法が変わるものまで複数ある。ここでは、初心者でも簡単に実施することができる方法について解説する。

　チケット代を無料にする

　路線の設定をする項目では、チケット価格を決定することができる。チケット代金は都市の経営者（プレイヤー）が受け取るので、価格を上げることで都市の収益を増やすことができるようになる。一方、チケット代金を下げる（無料にする）ことで、市民の路線の利用率を上げることができる。特に子供と10代の市民は経路選択AIの関係でなるべくコストのかからない経路を選択しようとするため、利用率が増加する。

　市民が買い物に出かける用の路線を作る

　　住宅区と商業区をつなぐ路線を作る。市民は頻繁に商業区に出向くため（仕事場よりも出かける頻度が高い）、商業区までの公共交通は利用率が非常に高まりやすい。公共交通の種類はバスや路面電車でもよいが、住宅区が中密度以上の区画であれば地下鉄をおすすめする。これは地下鉄駅が非常にコンパクトで乗車可能人数も多く、車両スピードが速いという特徴があるため。これらは商業区と住宅区を結ぶのに適している特徴たど言える。

　市民が仕事に出かける用の路線を作る

　住宅区と産業区・オフィス区を結ぶ路線を作成すると利用率が上がりやすい。ただし、住宅区と商業区ほどの需要はなく、産業区・オフィス区に行くのは大半が大人。大人は経路選択AIにより到着にかかる時間を短くするように移動経路を選ぶので、時間のかかりやすい公共交通の利用率は上がりにくい。ただし、少なからず需要はあるためお勧めの路線。

　産業区・商業区近くに貨物ハブ（貨物駅・貨物港・貨物空港）を建てる

　こちらは公共交通の貨物列車・貨物船・貨物機の利用率を高める方法。
　貨物ハブ（貨物駅・貨物港・貨物空港）は物資の倉庫としても機能する。そのため、商業区・産業区近くに貨物ハブがあると、商業区の建物は販売する物資を頻繁に持ち出し、産業区の建物は生産した物資を持ち込むようになる。そして、貨物ハブは在庫を均等に保とうとするため、不足した商品を輸入し過剰な在庫の製品は輸出するようになるため輸送貨物量が増える。

　駅の快適性が高い状態にする

　バス停や駅には快適性という値が設定されている。この快適性は高ければ高いほどその利用率が高くなる仕様になっている。バス停の中にも快適性の違いがあったり、駅には快適性を上げるアップグレードがあったりする。さらに、駅で働く従業員の幸福度が高かったり、公共交通のサービス予算を上げたりすることでさらに快適性は増加する。
　ただし、快適性による利用人数の増加はあまり多くはない。そもそも快適性を重視するのは高齢者だけであり、高齢者の人口割合は低め。

　小学校用のスクールバス路線を作る

　小学校は近くの住宅区に住む子供が頻繁に訪れる（通学）する場所。小学校前にバス停を作成し周辺の住宅区を回る路線を作ることで、そこそこの利用率が出る。ただし、潜在的な利用人口は多くないので、使用する台数は少なくてよい。

　内燃機関禁止令を使用して車での移動を制限する

　都市にアクセスが集中する場所がある場合は、公共交通の利用率を上げることができる。上画像の都市では白枠の場所に商業密集区域があり、都市全土からのアクセスが集中していた。この状態で商業密集区域の方の特区に内燃機関禁止令の条例を設定すると、上側の特区に住む市民は「自家用車を使用して」商業密集区域に訪れることができなくなる。ただし、公共交通か徒歩でなら訪れることができるので、上側の特区と商業密集区域をつなぐ公共交通路線を作成すると利用率が跳ね上がる。
　ちなみに、このような制限をした場合には公共交通の利用率が非常に高くなりやすいので、バスや路面電車では対処しきれなくなる。鉄道か地下鉄を強くおすすめする。

　地下鉄を多用する

　地下鉄は快適性が高く車両の加速・移動スピードが速い特徴があるため、そもそも利用率が高くなりやすいという特徴がある。しかも専用駅は省スペースで使いやすく、乗車人数も多いので人口が増加したあとでも対応可能と公共交通の中では最も有用（その分維持費が高い）。
　序盤で設置したり無駄な路線が多かったりすると、維持費の高さから都市が破綻しやすくなってしまうので注意が必要。車両の乗車可能人数が多いため利用率が低く見えてしまう。路線を廃止するかどうかは利用人数ベースで考えるようにしよう。

　鉄道・港・空港を都市外部と接続する

　鉄道・港・空港が外部接続されていると、移住者や観光客はそれらの公共交通を利用して都市に訪れるようになる。移住者や観光客が多くなればそれだけ利用率は上がりやすい。外部接続の方法については、各公共交通機関のページで解説しているのでそちらを参照してほしい。

より細かな公共交通利用率の上げ方

　これまでの内容を実施することによって、公共交通の利用率はかなり高くすることができる。これ以降の内容については重篤な渋滞の対策・シミュレーションスピード向上・人口の限界に挑む場合のみ参照するとよい。

　観光客・移住者用に高速バス路線を作成する

　観光客や移住者は都市外部から訪れるようになっているが、鉄道や港が都市外部と接続されていれば大部分はその公共交通を利用する。しかし、一定数の観光客や移住者は道路で接続されている地点から自家用車で訪れるため、ここに潜在的な公共交通の需要がある。都市外部と接続されてい道路に通せる公共交通はバスだけなので、都市の中心となる駅付近と外部接続地点をバス路線でつなぐことで、そこそこの利用率があるバス路線を作ることができる。

　住宅専用特区・商業専用特区・産業＆オフィス専用特区を作る

　交通の大部分は都市内部間の移動になっている。ただし、目的地と出発地が多岐にわたるため、有用な公共交通を作成しようとしても利用客が分散してしまう。この問題を解決する方法としては、住宅区・商業区・産業区＆オフィス区の特区を作成して、特区間の移動を内燃機関禁止令で制限する。これによって、特区間の行き来は公共交通を利用するか徒歩による移動のみとなる。あとは、特区間を移動できる公共交通を整備することで、利用率をかなり上げることができる。
　これは、都市が拡大するごとに特区を増やすだけで完結できるので、都市を拡張する上でも有用なやり方となっている。余談だが、特区間の徒歩移動を川によって制限することで、すべての市民を強制的に公共交通を使うようにさせることができる。

　乗り換えを容易にする

　今作では経路選択AIが乗り換えを含めた経路選択を行っている。そのため公共交通の乗り換えにかかる時間が短いほどその経路が選択される確率が上がる。徒歩での移動はかなり嫌われる設定となっているため、駅と地下鉄、地下鉄とバスの乗降車地をなるべく近づけて建設しよう。

公共交通の利用率を上げるメリット

　公共交通が利用されると、都市をズームして見たときの面白さが増すだけでなく様々なメリットが存在している。

　【重要】ゲームの軽量化とシミュレーションスピード向上

　公共交通の利用率を上げることによって、都市全体で描写されるトラックと自家用車と市民の数が減りGPU負荷が低減する。また、公共交通を使用することによって経路選択系の計算量が減少するので、CPU負荷も低減する。これらによりゲーム自体の動作が少し軽くなり、消費電力軽減・シミュレーションスピード向上といったメリットがある。特に100万人規模の都市を作ろうとしたり、マシンスペックギリギリの都市を作ろうとしたときに顕著になる。

　【重要】渋滞対策になる

　公共交通は一つの車両で大量の物資・人員を輸送することが可能となっている。たとえバス１台だとしても80人乗車していることによって、おおよそ自家用車80台分の交通量削減になっている。地下鉄であれば1080人乗車可能であり、貨物列車であれば１台で商業用バン300台分の物資を輸送可能。そのため、公共交通を充実させて利用率が上がればそれだけ都市の道路の負担を減らすことができる。

　市民・企業の資産が増え税収も上がりやすくなる

　自家用車やバンによる人員・物資の輸送にはコストが比較的多めにかかってしまう。そのため、公共交通が不足している町では市民・企業の資産も少なくなりやすく税収も減りやすい。しかし、公共交通が充実していれば輸送コストが安くなり、企業の資産が増えやすくなる。資産が増えた企業は建物のレベルが上がりやすくなり、最終的に税収も増えやすくなる。市民の資産が増えやすい状況だと、移住希望者が増えやすくなり、人口増加による税収アップが見込める。そして、チケット代金が有料になっていれば、そもそもチケット代金分が税収として増えることになる。