区画需要が増減する要因

　道路脇のセルに何の区画を設定するかを考えるときに参考になるのが、左下にある区画需要バーである。区画需要バーはそれぞれ

・低密度住宅の区画需要【黄緑】
・中密度住宅の区画需要【緑　】
・高密度住宅の区画需要【深緑】
・商業区の需要　　　　【水色】
・産業区の需要　　　　【黄色】
・オフィス区の需要　　【紫　】

となっている。需要バーが伸びている区画を道路脇のセルに設定することで、該当の建物が建つようになる。

　上の画像では中密度住宅・高密度住宅・産業・商業区画の需要が伸びている。それらの区画を設定することで建物が非常に建ちやすい状況になっていると言える。一方、需要が全くない低密度住宅区・オフィス区は、区画を設定しても一切建物が建たないという状況だ。

住宅区画の需要増加・現象要因

　住宅区画は共通の需要上昇要因と個別の（低密度・中密度・高密度）需要上昇要因がある。それぞれの需要上昇要因について解説する。

　とにかく簡単に住宅需要を伸ばしたい

仕様とかどうでもいいので、とにかく住宅需要を上げたいという方は

・住宅区の税率を-10%にする
・電気・水道料金をゼロにする
・大学と総合大学を建てる

この３つを基本的に行うとよい。以下では詳細を解説していく。

　空き建物(各密度共通)

　　住宅区画の空き物件の数が多いと住宅区画すべての需要が低下し、空き物件数が少ないと住宅区画すべての需要が増加する指数。注意点として、低密度・中密度・高密度のすべての合計の空き物件数が参照されている。
　住宅需要が下がってしまっているときは、なるべく空き物件の数を減らすことが重要。特に注意しなくてはいけないのが、地価が上昇して空き家になっているのに、そのまま放置されている住宅。空き家になっているので「家賃が高い」アイコンが出ることもなく、見た目も変化しないのでとても分かりにくい。勝手に崩壊するにもかなり時間がかかるので、住宅区の需要が低下する主な原因となっている。

　空き家を放置しても問題は発生しないが、住宅区を増やしたいときは障害となる。対処方法としては一つ一つ空き家を探してブルトーザーで破壊していくか他の区画に塗り替える。ただし空き家の物件は探すのに手間がかかる。最も簡単に空き家を見つける方法は、情報ビューから人口を選択。住宅区の中で色が付いていない建物を探す(上画像の赤枠)。一人でも市民が住んでいれば住宅の建物に色が付くが、完全な空き家の場合は色が付かない。あとは対象の建物の区画を右クリックで白紙にするか、別の区画に設定する。

　また、高密度住宅の場合は、世帯数が上限に達していない場合がある。上の画像のように144世帯入れる物件で69世帯しか入居されていない場合は、こちらも空き物件のカウントとなってしまう。
　ただし現状では空き物件が一切ない状況にするのがかなり難しい。どんなに注意しても都市が拡大したら空き物件は出てしまう。しかし、この空き物件による需要減少はかなり効果が小さいようで、空き物件が異常に多くない限りは無視してよいほどの影響しかない。

　各種税(共通)

　税金が9％以下だと住宅需要増加する。10％だと住宅需要は変化せず、11％以上だと住宅需要は低下する。住宅区の税金を下げることによるメリットがかなり大きいので、都市の経営が傾かない程度まで下げることが推奨。税収は商業区・工業区・オフィス区から取る方がよい。
　税率9％と0％と-10%では表記に変化が無くすべて「+各種税」のままである。そのため税率を9％以下にしても需要がさらに伸びるかが明記されていないが、税率をさらに下げることによって幸福度増加と生活費低下の影響によって需要がさらに伸びることは明らか。可能な限り税率は-10%に近づけた方が需要は伸びやすい。

　仕事の充足度(共通)

　産業・商業・オフィス区の職数と労働者の比率によって決まる。情報ビュー（左上のiのアイコン）の就労機会から合計職数と就労人数を調べられる。そこから、今どれくらいの労働者が足りていないかを調べることができる。
　住宅区の需要増減要因の中で影響力がかなり強い。住宅区の需要が伸び悩んでいるときは、大抵職場が足りていない。産業・商業・オフィス区については少し過剰気味の方が都市の運営が安定しやすいので、「－仕事の充足度」が付いている場合は先に職場の確保をした方が良い。

　幸福度(共通)

　幸福度は高ければ高いほど住宅需要が伸びる。幸福度の上げ方は幸福度のページを参照。

　生活費(低密度のみ)

　生活費が高い場合は、低密度住宅の需要が下がってしまう。生活費とは、家賃・交通費・電気水道料金・税金などの世帯の支出を合わせた合計金額だが、この中で最も生活費に影響が出るのが家賃。都市が発展してくると、地価が上昇し家賃も地価と比例して上がっていく。地価が高い土地に低密度住宅が存在していると、「生活費が高い」という扱いになってしまうので住宅需要が下がってしまう。これは空き家の状態でも「生活費が高い」扱いとなってしまうので、低密度の空き家は本当に良いことが無い。
　対策としては、地価が上昇している区画の低密度住宅を撤廃するか、上の密度の区画に塗り替えること。維持しようとしても空き家が増えるだけなので、あきらめて別の区画に変更するしかない。

　学生（中密度・高密度のみ）

　都市内部に大学・総合大学があることによって中密度・高密度住宅区画の需要が伸びる。高校と小学校は建築しても影響しない。大学を設置するだけで高密度の需要を伸ばすことができるので、ビル群を作りたい場合は、早めに大学を建てた方がよい。ただし学生の需要による影響は一定ではなく、低家賃住宅が充実している場合は「+学生」が付いていたとしても需要バーは伸びにくい。

商業・産業・事務所需要の上昇・減少要因　

住宅区と同じように商業区・産業区・オフィス区にはそれぞれ共通の需要増減要因と個別の要因が設定されている。

　各種税(共通)

　住宅区と同じように各区画の税率が9％以下で区画需要増加、10％で増減無し、11%以上で区画需要低下。こちらも税率を9％よりさらに下げることで、需要がさらに増加するとは明言されていないが、収益性の観点から需要が伸びるのは明らか。
　ただし住宅区と違い、こちらも税率をマイナスにしてしまうと都市の収益が無くなってしまう。住宅区よりも税率に対する耐性が高いのと、税率低下に対するメリットが住宅区ほど大きくないので、基本は10％のままでよい。資金無制限の場合のみ、すべて税率-10％の方が良いか。

　労働者の充足度(共通)

　雇用枠に対して就労可能人数が足りていない場合は「－労働者の充足度」となり、区画需要が減少する。労働者が多い場合は逆になる。また、労働人数が足りていても高学歴の労働者が足りていない場合は、「－高熟練度労働者の充足度」となって、区画需要が減少してしまう。

　高熟練度とはおそらく高学歴労働者のこと。上の画像上部は「高学歴労働者不足」と訳されているアイコンであり、画像の下部は「高熟練度労働者」と訳されている。

　空き物件(一部共通)

　住宅区と同じように、空き物件が多いと区画の需要が減少し、空き物件が少ないと需要が増加する。ただし、空き物件のカウントは各区画で個別にカウントされている。当然だが産業区の空き物件が多くても、商業区とオフィス区の需要に影響はしない。

　地域の需要（商業・産業のみ）

　都市の人口に対して一定の商業・産業の需要が出る。その需要が満たされていない場合は「+地域の需要」が付く。需要以上の商業施設・産業施設があったとしても、マイナスが付くことはない。

　地域の材料の充足度(産業のみ)

　1次資源の生産が豊富だと「+地域の材料の充足度」が付いて産業区画の需要が増加する。足りていない場合は逆にマイナスになる。充足度は生産特化施設と産業区の量のバランスで決まるので、序盤はプラスになっていたが、産業区が増えてマイナスになることもある。

　ガソリンスタンドの充足度（商業区のみ）

　人口に対して、ガソリンスタンドの量が足りてない場合に「＋ガソリンスタンドの充足度」が付く。ガソリンスタンドは低密度商業区でのみ建設されるが、需要のゲージは高密度も低密度もまとめて管理されている。どれだけ商業区を建てても需要が下がらない場合は、ガソリンスタンドが建設されていないのが原因の一つになっている。