都市の収支

　都市は収入と支出が存在している。当然収入が多ければ黒字になりやすくなるし、支出が多ければ赤字になりやすくなる。都市は赤字でも運営できるが、赤字の状態だと建物を建設できなくなってしまう。資金が尽きた状態で赤字になってしまうと再起不可能の状態となり実質ゲームオーバーとなる。赤字の場合は残り資金に注意しつつ黒字化を目指そう。

収支一覧

収益は税金・サービス料金・サービスの引き取り・政府補助金の４酒類ある。

　税金と補助金

　税金と補助金は住宅区・工業区・商業区・工業区にそれぞれ１％単位で-10%～30%の範囲で変えることができる。税率をマイナスに設定することもでき、その場合は補助金を出している扱いになる。基本的に税率が低ければ(補助金を出していれば)建物のレベルアップと人口流入が期待できる。高ければその分税収が増える。

　住宅区の税率

　住宅区の税率は低ければ低いほど移住希望者の数が増える。税率が高くても移住希望者がいなくなることはなく、都市のサービスと幸福度・仕事の充実度から決められる移住希望者にバフ・デバフをかけるようなイメージ。さらに、住宅区の税率は学歴ごとに決めることができる。従業員が不足しているときに税率を一律下げて移住希望者を増やすよりも、足りていない学歴の税率を下げるとかなり効果的。特に都市に高密度オフィス区が増えてくると求人の割合が高学歴・非常に高学歴にかなり偏ってしまう。こうなってくると学校を建てて学歴を上げようとしても解消できなくなることが多いので、高学歴・非常に高学歴の税率を下げよう。低学歴・平均学歴の税率を上げて移住希望者を高学歴のみにするのも効果的。
　また、税率が低いと建物のレベルが上がりやすいというメリットもある。建物のレベルが上がると見た目が変化する(低密度だとプール付きの家になる)ほかに電気・水道の使用量が減るという特徴がある。あまり大きな変化ではないため住宅区のレベルはあまり気にする必要がない。

　商業区・工業区・オフィス区の税率

　商業区・工業区・オフィス区の税率は低ければ低いほど企業が成功する確率が上がる。具体的には、企業のレベルアップが速くなり、高い税率・地価に耐えられるようになる。
　起業がレベルアップをすると、見た目が変わるほかに集客率向上・資材の収容量増加・電気水道の使用量の減少・従業員数増加・従業員の要求学歴の上昇という大きな変化がある。(生産効率は効率によって変わる)これらはすべて収益性の向上につながるため早めにレベルアップさせたい→税率を下げるということをやってしまいがちだが、学校(特に大学・総合大学)が十分に建設できていないときにしてしまうと学歴不足による「従業員の不足」状態に陥ってしまいやすくなる。学歴も考慮した税率操作を心がけよう。
　また、税率は取り扱う商品ごとに税率を変えることができる。都市内部で生産が活発な産業については税率を上げても企業が破産しにくく、税収も多くなりがちなので調整するようにしよう。特に１次産業で生産が盛んな品目を使う２次産業(家畜の生産が多いときは、食品やインスタント食品)の税率を上げておかないと、２次産業がその会社だらけになってしまう。例えば、家畜の生産がやたら多く野菜を一切生産していなくても、野菜と家畜を使う食品工場がガンガン建つため結果的に深刻な野菜の生産不足となり、必要な輸入量が増加し輸送網がパンクしやすくなってしまう。

サービス料金とサービス維持費

　サービス料金は、市民や企業がサービスを利用するときに支払う料金。サービス維持費はそのサービスを維持するのに必要な資金。ちなみにこのサービス維持費が都市の支出の大部分を占めることになる。サービス料金の収入では、サービス維持費を賄うことができないため税収入で補うことになる。個別のサービスで分けて見るとゴミ料金等はサービス料金の方が大きいため黒字になっている。しかし、サービスの中では警察署や消防署などのサービス料金を取れない施設があるため全体ではかなり大きな赤字となっている。
　サービス料金を取れるものの中で、駐車料金・電気水道料金公共交通費については個別で料金を決められる。料金を上げると利用率が下がりサービス料金は上がる。料金を下げると利用率が上がりサービス料金も下がる。種類にもよるが基本的にはサービス料金を下げた方のメリットが大きいため、下げ推奨。しかし下げすぎると都市の経営を圧迫するため注意が必要。

　駐車料金

　駐車料金は特区の条例で決めるものと駐車場ごとに決めるものがある。駐車場ごとの料金を決めたい場合は駐車場をクリックして左の詳細タブからスライダーで決定することができる。駐車料金は維持費も安くしっかりと料金も取れるので黒字化しやすい。

　電気料金・水道料金

　電気水道料金は個別に0%～200％までの範囲でサービス料の調整ができる。経済アイコンのサービスのタブから調整できる。サービス料を0％にすると、電気・水道の利用料金を0円にすることができるが都市の負担は大きい。ただしそれなりにメリットもあるため、詳しくは効率のページを参照。

　ゴミ・医療・教育サービス

　ゴミ処理・教育・医療もサービスを受けるときに市民が利用量を払う。ゴミ処理サービスについては利用量が高めに設定されているのか、大抵の場合で黒字になる。また、ゴミ焼却場の場合は電力が追加で発電でき、リサイクルセンターの場合は追加で売り上げが上がる。一方、医療と教育で黒字化することは難しい。利用料金を設定できないのでコントロールが難しく、利用率が高くても維持費の方が多いことがほとんど。

　公共交通

　公共交通を利用するときにチケット代金を取ることによって収益を得ることができる。貨物駅・貨物船にはチケット料金を設定できず、市民や観光客が乗車する公共交通のみ料金を取れる。タクシーの利用料金も含まれているため、利益率はそこそこ。ただし、こちらもチケット料金を下げる(無料にする)ことで利用率を高めることができるメリットがあるので、安易にチケット代金を上げるのも良くない。

サービスの取引

　サービスの取引は都市外部とサービスを輸入・輸出したときに得られる・支払う料金のこと。都市外部のサービスはやや割高であり、輸出した場合の利益も低め。電気・水道については都市外部と電線・水道管を接続する必要があり序盤では難しいことも多い。できることなら都市内部でサービスを提供できるようになった方がメリットが大きい。

　利用料がかからないサービス

　教育・消防・警察・医療・死体処理・道路整備・ゴミ処理サービスは都市外部のものを利用しても利用料がかからない。今週のことば＃12でもそのような文章があったので、これは仕様で間違いない。つまり都市内部に該当サービスを建てないで都市外部に依存したとしても全く費用が掛からない。ただし、サービスを受けるまでに時間がかかるというデメリットがあり、消防・医療・警察のサービスではそのデメリットが顕著になる。できる限り都市内部に該当サービスの拠点を１つでも建てた方がメリットが大きい。

　水道サービス

　都市内部で水のサービスが不足・過剰になっていて、水道管が都市外部と接続されている場合に外部との水道サービスのやり取りが発生する。上水は輸入・輸出ができ、下水は輸出のみできる。裏技として、下水を一か所に貯めてその水を都市外部に上水として輸出することで、下水の輸出料金を無料にできる。扱いとしては上水の輸出なのでサービス輸出料金をもらえるはずだが、輸出された水に下水が混じっている場合にはお金はもらえない(当然)。またそんなことをするくらいなら素直に下水処理施設を建てた方が安上がり。
　浄水輸出の利益は安く、下水輸出の処理費用は高い。試しに最もくみ取り効率の良い施設で輸出専用に建ててみたが、維持費の半分くらいしか回収できなかった。また、その施設周りを維持する費用を考えると大赤字。基本的には余分な水を余らせておくくらいなら輸出して小銭稼ぎといった要素になっている。

政府補助金

　序盤や都市が赤字の時に政府から補助されるお金。このゲームにおいては、都市の序盤でかなりお世話になる要素。赤字になった時にはかなりのお金を出してくれるため、超大赤字で資産がかなりマイナスになったとしても、税率を大幅に上げることだけで都市の再建が容易になるレベル。一定ラインで一切補助金がなくなるときが来るが、そのレベルになっているときはかなりお金にも余裕があるときなのであまり気にする必要が無い。

融資の利子

　都市の経営費として借入できるお金の利子。融資を受けていなければ利子も発生しない。どうしても建てなければいけないときにお金が無い場合は、融資を受けるようにしよう。しかし、注意点として金利がかなり高い。消費者金融ですら年利15％が上限となっているが、最大の融資を受けた際の金利はなんと月に20％。あの帝愛グループも真っ青の暴利となっている(余談)。ご利用は計画的に。
　一応特殊施設で利子を下げることができるが、それでも利用しないのが最も良い。