都市を発展させるために重要な項目として税金がある。税金は都市の資金の大元になっていて、収入の大部分を占める。税率を上げることで都市の資金は潤沢になり、大規模な開発や区画整理を展開できる。サービスを充実させることもでき、公共交通がすべて無料の理想的な都市を作ることもできる。しかし高すぎる税率は市民や企業を苦しめることにもなり、収支が崩れてしまえば都市外部へ移住したり企業が倒産する結果となる。税率が高い都市に移住しようとする市民は少なく、人口増加もかなり遅れてしまう。そのため、どこからどれだけ税金を取るのかバランスをとることが重要。また、税率をうまく操作できれば誘致したい企業や、増加させたい学歴等をある程度操作することもできるようになる。
目次
税金の設定方法
まずは右下の都市の経済アイコンをクリック。
次に課税タブを開く
スライダーを左右に動かすことで、住宅・商業・産業・オフィス区のそれぞれの税率を変更することができる。さらに詳細に決めたい場合は
各税金の項目の横にあるＶのアイコンをクリックすると、詳細項目が下に表示される。これらのスライダーを動かすことで詳細に決めることができる。ちなみに、住宅区の税率は学歴ごとに設定でき、高学歴の住民が欲しい場合は、高学歴のみ税率を下げることで移住者の中の高学歴の割合が増える。
税金の影響
税金の説明を簡単にすると税金を下げるということは、その対象の発展が早くなるということになる。例えば住宅区の税金を下げると移住希望者が増え、オフィス区の税金を下げると区画の需要が増えビルが建ちやすくなる。ただし移住希望者やオフィス区の需要は税金だけで決まるものではなく、数ある増加減少要因の一部ということをお忘れなく。
逆に税金を上げるということは、その税金の対象の発展が遅くなるということ。これ以上産業区を増やしたくないけど商業区やオフィス区を増やしたいというときには、オフィス区と商業区の税率を下げ、産業区の税率を上げればよい。
住宅区の税率
住宅区の税率を変えることによる都市への影響をまとめる。ここでは税率を下げることによる影響について解説するが、税率を上げることによる影響はその逆となるため割愛する。
住宅区の税率を下げることによる影響
・移住希望者の増加(人口増加)
・市民の幸福度の上昇
・住宅区の建物のレベルアップ
・市民の資産の増加
・都市の税収の減少
移住希望者の増加
税率を下げることによって移住希望者が増加する。人口を速く増加させたいときは税率を下げると効果的。序盤で一気に人口増加を加速させたい場合などはお世話になる。発展した都市では高学歴の市民が不足しがち。このとき、個別の税率を変更して高学歴・非常に高学歴の市民の税率を下げることで、高学歴の移住希望者の割合を上げることができる。
幸福度の上昇
基本税率は10％となっており、そこから１％でも税率を下げると幸福度にプラスの効果が付く。具体的には、税率を9％にすることで「税金が妥当 +1」になり、税率を-10％まで下げると「税金が妥当 +23」になる。ただし幸福度は他にも上げる要因が多数用意されているため、わざわざ税収を減らしてまで上げるものでもない。
住宅区の建物のレベルアップ
住宅区の建物は、その建物に住む住民の資産に余裕があればレベルアップする。税率が低ければ資産に余裕が出やすくなりレベルアップのスピードも速くなる。建物がレベルアップすると電気使用量・水道使用量・ゴミの排出量が減少し都市全体の負担が少なくなる。
市民の資産増加
税率が低いと市民の資産が裕福になりやすくなる。裕福な家庭は地価の上昇に耐えられるし、進学率が上がるというメリットもある。
商業区・産業区・オフィス区の税率
商業区・産業区・オフィス区の税率を下げることによる影響
・対象の区画の需要増加(建物が建ちやすくなる)
・企業の収益性の向上
・従業員の給料アップ
・建物のレベルアップ
区画の需要増加
税率が低い項目の企業は区画需要が伸びやすくなり、建物が建ちやすくなる。これは品目ごとに設定できるので、伸ばしたい品目だけを低税率にして特定の企業を誘致しやすくするということもできる。例えば観光客に需要がある宿泊施設は非常に建ちにくいので、その項目だけ低税率にして宿泊施設を建ちやすくすることができる。
企業の収益性の向上・従業員の給与アップ
税率が低いことによって企業の収益性が上がる(収益が増える)。そのため従業員の給与(役職)も上がる。地価が上がっても「賃料が高い」アイコンが出にくくなって、廃業のリスクも減少する。
建物のレベルアップ
住宅区と同じで電気使用量・水道使用量・ゴミの排出量が減る。また、商業区の建物はより顧客を引き付けるようになり、広範囲から買い物客が来るようになる。
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